田代英治
大手海運会社の人事部より独立し、人事コンサルタントして幅広く活動しています。長年の企業人事の経験をベースにした提言を行います。
会社と個人がwin-winの関係となり、働く人々の幸福の総量が増えるような世の中になればと思っています。
デル日本法人のメンター制度
2009/08/18 09:10:16
おはようございます。お盆を過ぎて朝晩涼しく感じられるようになりました。昼間は蝉の声がうるさいのですが、夜は秋の虫の声が聞こえ始めています。
とくに楽しかった思い出のない今年の夏ですが、やはり夏が終わり季節が秋に移り変わる「晩夏」は何となく物悲しく感じます。
そんな気分を吹き飛ばすべく来週はプライベートで楽しいイベントに参加する予定です。たまにははじけたいと思います。
http://www.roppongihills.com/jp/events/g_h_chic_2009summer.html
さて、今朝の日経新聞に興味深い記事が出ていましたので、ご紹介したいと思います。
デル日本法人 従業員の助言、円滑に（８月１６日 日経新聞）
デル日本法人（川崎市、ジム・メリット社長）は、従業員が他の従業員の相談に乗るメンター（助言者）制度を円滑に運用するシステムを導入する。メンターになりたい従業員がプロフィルを登録し、メンターを希望する従業員の相談内容に適した人材を自動的にマッチングさせる。仕事の悩みなどに関する相談・助言をスムーズに行い、従業員の不安や不満の解消につなげる。
新システム「メンター・コネクト」では、メンターを志願する従業員が自分の経歴や職歴などを登録。一方でメンターを募集する人（メンティ）はメンターから受けたい助言の内容などを登録する。システムを通じてメンティの希望に近いメンターが絞り込まれ、メンティはその中から要望に合った人材を選ぶ。
すでにメンターの人材登録を完了し、今月中をめどにマッチングを始める。同社はこれまで、職場単位や人づてで従業員にメンターを紹介していた。新システムでは、部門や職種の壁を越えて適材を選び出すことが可能となる。
同社は中途採用人材の比率が採用全体の９割を占める。長期的なキャリア形成を見据えた人材育成の一環としてメンター制度を充実させる。（了）
新入社員のメンター制度などでは、職場の先輩社員がメンターとなって、業務や業務外の相談に乗り、助言ををするケースが多いと思います。
デルの場合は、職場内での関係を超えて、システムを使い社内で適材なメンターを探し、マッチングさせるということです。外資系で中途採用人材の比率が高いことからこのようなシステムを導入したのかもしれませんが、人材育成やメンタルヘルス対策には有効だと思います。
ただ、このシステムだと個人に対するサポートはよいにしても、職場内のコミュニケーションの活性化、信頼関係の構築などは組織に対するアプローチは十分でないかもしれません。
これはこれとして、自律した個々の従業員が知恵を出し合い、学び合える環境や別のシステムも必要ではないかと思います。
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デル日本法人 従業員の助言、円滑に（８月１６日 日経新聞）
デル日本法人（川崎市、ジム・メリット社長）は、従業員が他の従業員の相談に乗るメンター（助言者）制度を円滑に運用するシステムを導入する。メンターになりたい従業員がプロフィルを登録し、メンターを希望する従業員の相談内容に適した人材を自動的にマッチングさせる。仕事の悩みなどに関する相談・助言をスムーズに行い、従業員の不安や不満の解消につなげる。
新システム「メンター・コネクト」では、メンターを志願する従業員が自分の経歴や職歴などを登録。一方でメンターを募集する人（メンティ）はメンターから受けたい助言の内容などを登録する。システムを通じてメンティの希望に近いメンターが絞り込まれ、メンティはその中から要望に合った人材を選ぶ。
すでにメンターの人材登録を完了し、今月中をめどにマッチングを始める。同社はこれまで、職場単位や人づてで従業員にメンターを紹介していた。新システムでは、部門や職種の壁を越えて適材を選び出すことが可能となる。
同社は中途採用人材の比率が採用全体の９割を占める。長期的なキャリア形成を見据えた人材育成の一環としてメンター制度を充実させる。（了）
新入社員のメンター制度などでは、職場の先輩社員がメンターとなって、業務や業務外の相談に乗り、助言ををするケースが多いと思います。
デルの場合は、職場内での関係を超えて、システムを使い社内で適材なメンターを探し、マッチングさせるということです。外資系で中途採用人材の比率が高いことからこのようなシステムを導入したのかもしれませんが、人材育成やメンタルヘルス対策には有効だと思います。
ただ、このシステムだと個人に対するサポートはよいにしても、職場内のコミュニケーションの活性化、信頼関係の構築などは組織に対するアプローチは十分でないかもしれません。
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